NISA・課税口座・生活防衛資金と、税金・国保・年金まで入れて
資産が何歳まで持つかを試算します
増えない代わりに暴落でも減りません。最後の砦としてキープする想定です
税引き後の目安で入力：額面月8万円くらいまでは税ほぼゼロ、月10万なら−0.5万、月15万なら−1万、月20万なら−2万ほど引いた額をどうぞ
国公立 約80万／私立文系 約120万／私立理系 約160万が目安。19〜22歳の4年で計算。児童手当（3歳未満1.5万・18歳まで1万・第3子以降3万／月）は自動加算します
マイクロ法人＝社保を最低等級に抑える代わりに、赤字でも法人住民税（均等割・年7万円）がかかる想定
目安：株式割合×6〜8%＋債券×2〜3%＋現金×0%
「あり」にすると毎年の利回りを運まかせに変えて500回歩き、100歳まで歩き切れた割合を表示します
証券アプリの評価損益から「利益÷いまの評価額」。わからなければ50%のままでOK
退職金・相続など。税引き後の手取り額で入力してください
家族構成（おひとり・夫婦・夫婦＋子）を選び、年齢・NISA・課税口座・生活防衛資金・月の生活費・ゆるく働く収入を入れると、資産が何歳まで持つかを100歳まで試算します。結果は資産推移グラフ、税金や社会保険料の累計、「もしも」比較で確認できます。
課税口座は含み益部分に20.315％を課税。国保は定額＋所得割（上限あり）、国民年金は60歳まで、介護保険は65歳から加算します。年金は繰上げで1か月0.4％減、繰下げで0.7％増。児童手当と大学費用（19〜22歳）は自動で反映し、生活防衛資金は運用せず最後に取り崩します。「値動きのブレ」を選ぶと500回の試行で成功率も出します。
簡易的な試算です。制度改正、所得税・住民税、インフレは反映していません。将来を保証するものではないため、最終判断はご自身で、必要に応じて専門家へご相談ください。